『アメリカでは民間企業が立ち上がり、観光復興に向けて実効性のある計画を練った。政府や自治体の決定を待つばかりで不満を募らせる日本とは違う。』

米国セントラルフロリダ大学で観光研究を行っている原忠之（弊社会長）の、アメリカの観光事情の紹介や日本の観光業界への提言が『PRESIDENT Online』（6月4日配信）において取り上げられました。新型コロナウイルスの影響で過去最大の危機を迎えている観光業界における、アメリカと日本の取り組み方の違いについて詳しく解説し、コロナ危機後の観光復興に向け日本が進むべき道について、提言をしております。

 

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